CYBER SECURITY / SC-001
うちの会社のセキュリティは何から始める？大事な仕事を守る確認順
セキュリティ対策の第一歩は、高価なソフトを買うことではなく「どの業務が止まると困るか」を整理することです。重要業務、使う道具、責任者を紐付けてリスト化し、優先順位をつけて対策を進める具体的な手順を解説します。
情報管理・セキュリティ / 1ページ目
CYBER SECURITY / SC-002
誰が会社のどのIDを使っているか分からない。アカウント一覧の作り方
会社で利用している各種サービスのID（アカウント）を一覧化する手順を解説します。まずは経費精算書や請求書から利用サービスを洗い出し、誰がどの権限で、どうやってログインを復旧できるかを整理することが、業務停止を防ぐ第一歩です。
CYBER SECURITY / SC-003
会社のログインをパスワードだけで守っていい？多要素認証の始め方
パスワード漏洩による不正ログインを防ぐには、多要素認証（MFA）の導入が有効です。まずは管理者権限を持つアカウントやメールなどの重要サービスから設定を進めましょう。導入時には、スマホ紛失時の復旧手順をセットで決めておくことが運用の鍵となります。
CYBER SECURITY / SC-004
退職した社員のIDは止めた？アカウントとデータの引き継ぎ手順
退職者のアカウント停止漏れを防ぐには、人事上の最終日とは別に「アクセス権を止める日」を決め、情報の所有権を移してから停止することが重要です。IDだけでなく、端末や外部共有、連携用の鍵まで確認すべき項目を整理します。
CYBER SECURITY / SC-005
会社のデータが消えたら困る。バックアップの対象と保存先の決め方
バックアップで最も大切なのは、保存方法を決める前に「どの業務を、いつの時点の状態に戻したいか」を明確にすることです。データの種類や、万が一の際に許容できる停止時間を整理し、本体とは切り離した保存先を確保する手順を解説します。
CYBER SECURITY / SC-006
バックアップはあるけれど戻せるか分からない。復元を試す手順
バックアップの目的は「戻せること」です。まずは本番環境を汚さない別の場所に、少量のデータを戻して中身が読めるか確認することから始めましょう。単なるファイルの有無だけでなく、業務で使える状態かを確認する手順を解説します。
CYBER SECURITY / SC-007
会社のパソコンに身代金の画面が出た。まず誰に連絡し何を止める？
ランサムウェア感染が疑われる際は、まず「ネットワークの遮断」と「社内責任者への報告」を最優先してください。勝手に電源を切ったり初期化したりせず、被害の拡大を防ぎながら、状況を正確に記録することが復旧への近道です。
CYBER SECURITY / SC-008
取引先へのファイル共有で情報が漏れない？相手・権限・期限の確認
外部へのファイル共有で情報漏洩を防ぐには、送信前に「誰に」「どの操作を」「いつまで」許可するかを明確に決めることが重要です。リンクを知っている全員に公開する設定を避け、相手を特定して権限を最小限に絞る手順を解説します。
CYBER SECURITY / SC-009
社員のセキュリティ教育は何をする？日常の場面で判断と報告を練習する方法
セキュリティ教育の目的は、禁止事項を覚えさせることではなく、日常の業務で「怪しい」と感じた際に、作業を止めて正しく報告する力を養うことです。具体的な業務場面を想定した練習を通じて、社員が迷わず相談できる体制を整える手順を解説します。
CYBER SECURITY / SC-010
情報漏えいやパソコンの異常は誰に連絡する？小さな会社の連絡網
情報漏えいやPCの不審な動きに気づいた際、真っ先にすべきことは「社内の判断者」への報告です。連絡網には、技術的な解決を担う保守会社や、業務への影響を判断する責任者の連絡先を、メールが使えない事態を想定してまとめておきましょう。
CYBER SECURITY / SC-011
取引先からセキュリティ確認シートが来た。分からない項目への答え方
セキュリティチェックシートへの回答は、嘘をつかず「実施済み」「未対応」「確認中」を明確に分けることが重要です。まずは設問が「会社全体」を指すのか「特定のサービス」を指すのかの範囲を確認しましょう。根拠となる資料を揃え、実態に即した回答を行う手順を解説します。
CYBER SECURITY / SC-012
「対策している証拠をください」と言われたら？資料と記録のまとめ方
取引先からセキュリティ対策の証拠を求められた際、バラバラの資料を探すのではなく「規程・設定・記録」の3層で整理することが重要です。何を、いつ、誰が確認したかを一覧化し、正本へ参照できる仕組みを作ることで、提出作業の負担を軽減できます。